オンライン決済サービス比較5選|月額固定費と1件ごとの手数料で選ぶ

カード決済の受付では、StripeとSquareが標準3.6%、KOMOJUが日本向け3.25%、PAY.JPスタンダードが3.3%です。PayPalは国内商用標準3.60%に円受取1件40円が加わります。5件とも月額固定費0円の入口がある一方、PAY.JPには月額を払って料率を下げる上位プランがあります。固定費、取引ごとの固定額、使える受付方法を組み合わせて比較します。

  • オンライン決済の選び方
公開日 更新日

結論

リンクで始める会社は、StripeやSquareの3.6%と、PayPal国内標準の3.60%+円受取40円/件を比較できます。カード以外の方法を増やす会社は、日本向けカード3.25%でコンビニなども扱うKOMOJUが候補です。自社開発の決済で取引量に応じて料率を選ぶ会社には、PAY.JPの月額0円・3.3%と上位2プランの組合せが判断材料になります。

自社の画面へ決済を組み込む

  • Stripe

    標準は初期費用・月額固定費0円、カード成功額の3.6%です。CheckoutやElementsを選べ、開発範囲に合わせた決済画面を用意できます。Payment Linksも提供します。通貨換算が必要な場合は追加2%など、別の条件の費用があります。

  • PAY.JP

    スタンダードは月額0円、カード料率3.3%です。ビジネスは月額20,000円(税込)で2.78%、エンタープライズは50,000円(税込)でVisa/Mastercard2.59%です。カード料率は非課税で、月額と取引量の組合せを選べます。

リンクや既存サイトから受け付ける

  • Square

    フリーは月額0円で、リンク決済やeコマースAPIなどのオンライン料率は3.6%です。既存サイトとの接続や、店舗の決済・業務管理と合わせた運用に向きます。カード手入力などの非対面3.75%は、オンラインの料金区分と異なります。

  • PayPal

    支払いリンクは初期・月額0円です。国内商用標準は3.60%+固定手数料で、円受取は1件40円です。海外商用には追加0.50%があります。アドバンストカード国内3.20%+固定額という別区分もあり、利用するサービスが料率を決めます。

カード以外の選択肢を広げる

  • KOMOJU

    初期・月額固定費0円で、日本向けカード3.25%、コンビニ2.75%などを公開しています。APIは65種類を超える国内外の決済方法に対応します。ホストページもあり、自社開発と既存ECの接続に合わせて導入方法を選べます。

導入目的から選ぶ

導入目的・向くタイプ・該当サービス
導入目的向くタイプサービス
自社で支払い画面を選んで実装したい画面・APIを選べる決済基盤Stripe
取引規模で月額と料率を選びたい固定費付き上位プランのある決済APIPAY.JP
店舗とオンラインを共通のサービスで扱いたい決済と業務管理Square
支払いリンクで国内外から受け取りたいリンク・ボタンによる決済受付PayPal
コンビニや海外の決済方法も追加したい複数決済方法の一括導入KOMOJU

オンライン決済とは

オンライン決済では、購入者の支払いを受け付け、事業者側へ代金を受け渡します。Stripeは初期費用と月額固定費0円で、標準カード決済が成功するごとに3.6%を課金します。Squareもフリーなら月額0円で、リンク決済やeコマースAPIは3.6%です。自社サイトの決済画面を開発する方法に加え、既に用意された画面やリンクから受け付ける方法があります。支払いをどこで受けるかによって、会社の開発負担と料金の対象が変わる分野です。

月額固定費が0円でも、実際に売上を受け取る手数料はかかります。KOMOJUの日本向けカード料率は一律3.25%です。PAY.JPスタンダードはカード決済3.3%で、カード手数料は非課税と明記されています。PayPalの国内商用標準は3.60%+固定額で、円受取は1件40円です。StripeやSquareと同じ3.6という数字が並んでも、件数に応じた固定額の有無で合計額が変わります。少額を多く売る会社では、1件に追加される額も比較の材料になります。

固定費を払って料率を下げる構成もあります。PAY.JPビジネスは月額20,000円(税込)でカード料率2.78%です。エンタープライズは月額50,000円(税込)で、VisaとMastercardが2.59%、その他カードが2.7%です。どのプランも機能は同じと案内しています。決済額の大きい会社では定額と料率の組合せが費用に関わります。一方、KOMOJUは65種類を超える決済方法、Stripeは複数の決済画面の提供など、料率以外にも利用範囲の違いがあります。

カード以外の受付や海外取引には別の条件があります。KOMOJUは日本の料金表でコンビニ2.75%、PayPay3.5%からを表示します。Stripeのカードは通貨換算が必要な場合に追加2%です。PayPalも海外の商用取引に追加0.50%を案内しています。Squareはオンライン3.6%に対し、カード手入力などの非対面が3.75%です。国内カードの割合だけで全売上の費用を決めず、支払い方法や通貨、受付経路の数字を一緒に読むと、利用するサービスの範囲が見えてきます。

オンライン決済の選び方の要点

1自社開発とリンク決済のどちらで受け付けるか

StripeはCheckoutやElementsに加え、コード不要のPayment Linksを提供し、標準カード料率は3.6%です。Squareにも月額0円からのリンク決済があり、オンライン料率は3.6%です。PayPalのリンクとボタンもコードを書かずに作成でき、国内商用標準は3.60%+円受取40円/件です。自社システムの画面へ深く組み込むのか、既存の支払いページへ案内するのかで、同じ手数料率でも必要な開発作業の範囲が変わります。

2月額固定費と手数料率を組み合わせて読む

PAY.JPスタンダードは月額0円でカード3.3%、ビジネスは月額20,000円(税込)で2.78%です。エンタープライズは月額50,000円(税込)で、カードブランドごとに2.59%と2.7%です。カード手数料は非課税です。売上が少ない時期と、決済額が安定して大きくなる時期では、固定費を持つ意味が変わります。StripeやKOMOJUにも個別条件の相談窓口があり、標準料金と個別見積りを同じ確定料率としては比較できません。

3少額販売では1件あたりの固定額を見る

PayPalの国内商用標準は3.60%+固定手数料で、円受取は1件40円です。StripeとSquareの標準オンラインカードは3.6%の表示です。同じ合計売上でも取引件数が増えると、PayPal標準の40円部分が件数分積み上がります。PayPalにはアドバンストカード国内3.20%+固定額という別区分もあります。普段の客単価と使うサービスを特定すると、割合が近い料金を取引単位で比べられます。

4カード以外の決済方法を含めて選ぶ

KOMOJUは日本向けカード3.25%に加えてコンビニ2.75%などを公開し、APIで65種類を超える国内外の決済方法を扱います。Stripeのコンビニは3.6%で最低手数料120円です。PAY.JPのPayPayは物販・サービス3.5%、デジタルコンテンツ9.0%で別途消費税がかかります。購入者にカード以外を選んでもらう会社では、カードの最低料率だけでは自社の支払い構成を説明できません。各方式の最低額や税の扱いが費用に関わります。

5海外販売と受付経路の追加条件を見る

Stripeの標準カードは3.6%で、通貨換算が必要なら追加2%です。PayPalは海外商用取引に追加0.50%があり、固定額は受取通貨で異なります。Squareもオンライン3.6%と、カード手入力等の非対面3.75%を別にしています。どれも国内の同一料率だけで全ての取引を扱う契約ではありません。販売通貨と受取通貨、顧客の取引区分を踏まえると、標準価格から増える部分が分かります。

タイプ別に見る

自社の画面へ決済を組み込む

標準は初期費用・月額固定費0円、カード成功額の3.6%です。CheckoutやElementsを選べ、開発範囲に合わせた決済画面を用意できます。Payment Linksも提供します。通貨換算が必要な場合は追加2%など、別の条件の費用があります。

月額固定費0円+カード決済3.6%税区分の表記なし標準公式料金確認

スタンダードは月額0円、カード料率3.3%です。ビジネスは月額20,000円(税込)で2.78%、エンタープライズは50,000円(税込)でVisa/Mastercard2.59%です。カード料率は非課税で、月額と取引量の組合せを選べます。

スタンダード:月額0円+カード決済3.3%税込非課税公式料金確認

リンクや既存サイトから受け付ける

フリーは月額0円で、リンク決済やeコマースAPIなどのオンライン料率は3.6%です。既存サイトとの接続や、店舗の決済・業務管理と合わせた運用に向きます。カード手入力などの非対面3.75%は、オンラインの料金区分と異なります。

フリー:月額0円+オンライン決済3.6%税区分の表記なし公式料金確認

支払いリンクは初期・月額0円です。国内商用標準は3.60%+固定手数料で、円受取は1件40円です。海外商用には追加0.50%があります。アドバンストカード国内3.20%+固定額という別区分もあり、利用するサービスが料率を決めます。

支払いリンク:月額0円+国内標準3.60%+40円/件税区分の表記なし円受取公式料金確認

カード以外の選択肢を広げる

初期・月額固定費0円で、日本向けカード3.25%、コンビニ2.75%などを公開しています。APIは65種類を超える国内外の決済方法に対応します。ホストページもあり、自社開発と既存ECの接続に合わせて導入方法を選べます。

月額固定費0円+カード決済3.25%税区分の表記なし日本向け料金表公式料金確認

オンライン決済の料金比較表

公開最安月額と課金条件(料金の確認日・出典付き)
サービス公開料金と条件初期費用課金の単位
KOMOJU
月額固定費0円+カード決済3.25%税区分の表記なし日本向け料金表初期・月額固定費0円で、日本向けカード3.25%、コンビニ2.75%等の決済方法別料率を適用します。公式料金確認
0円決済方法・取引額に応じた手数料
PAY.JP
スタンダード:月額0円+カード決済3.3%税込非課税スタンダードは月額0円・カード3.3%で、上位プランは税込月額料金と低いカード料率の組合せです。公式料金確認
0円月額プラン料金+売上額に対する決済手数料
PayPal
支払いリンク:月額0円+国内標準3.60%+40円/件税区分の表記なし円受取支払いリンクは初期・月額0円で、国内商用標準は3.60%+円受取40円/件、海外・換算は別条件です。公式料金確認
0円取引額の割合+通貨別の1件固定手数料
Square
フリー:月額0円+オンライン決済3.6%税区分の表記なしフリーは月額0円で、オンライン決済3.6%、手入力等の非対面は3.75%など経路別に課金します。公式料金確認
0円オンライン決済額に対する割合・有料業務機能は別料金
Stripe
月額固定費0円+カード決済3.6%税区分の表記なし標準初期費用・月額固定費0円で、標準カード決済は成功額の3.6%、通貨換算等は追加料金です。公式料金確認
0円決済成功額に対する割合・決済方法別の追加費用

無料プラン・トライアルの比較

5件とも月額固定費0円の入口を公開していますが、売上の実決済が無料になる意味ではありません。Squareには公式名称がフリーのプランがあります。StripeとSquare、PayPalのSandbox、PAY.JPのテストカード、KOMOJUのテスト環境は、開発時の仮想取引を検証する仕組みです。Stripe3.6%やKOMOJU3.25%の本番手数料を一定期間無料にする試用とは条件が異なります。無料登録を案内する表示も、決済処理後の手数料がない契約を意味しません。

無料プランと期間付き試用(確認できた案内のみ)
サービス無料プラン無料トライアル
KOMOJU月額固定費0円の入口あり。決済手数料は発生し、実決済を無料で処理するプランではありません。無料登録後のテスト環境あり。本番手数料を免除する期間の案内はなし。公式の案内
PAY.JP月額固定費0円の入口あり。決済手数料は発生し、実決済を無料で処理するプランではありません。テストモードとテストカードの公式資料あり。本番決済の無料期間は記載なし。公式の案内
PayPal月額固定費0円の入口あり。決済手数料は発生し、実決済を無料で処理するプランではありません。Sandboxの公式案内あり。本番の決済手数料を免除する期間は記載なし。公式の案内
Squareあり 公式のフリーは月額0円。オンラインの実決済は3.6%で、決済処理そのものが無料になる枠ではありません。無料のSandboxあり。本番の決済手数料を免除する期間とは別です。公式の案内
Stripe月額固定費0円の入口あり。決済手数料は発生し、実決済を無料で処理するプランではありません。資金が動かないサンドボックスあり。本番決済手数料の免除期間は記載なし。公式の案内

本ページ独自のまとめ

月額固定費の入口だけを数えると、Stripe、Square、PAY.JPスタンダード、KOMOJU、PayPal支払いリンクの5件すべてが0円です。月額0円が最小でも最大でもあるため、固定費の最安・最高の倍率は計算できません。実際の違いは、カード3.25%と3.6%などの割合、PayPal円受取40円/件、PAY.JP上位プランの月額20,000円(税込)に現れます。固定費だけを順位にすると見えない費用の構成です。

固定費0円の通常カード表示料率を比較すると、KOMOJU日本向け3.25%とStripe・Square標準3.6%の差は0.35ポイントです。PAY.JPスタンダード3.3%とKOMOJU3.25%は0.05ポイント差です。PayPal国内標準の3.60%には円受取40円/件が加わるため、同じ3.6%の2件と割合だけで同額扱いにはできません。各社の受付範囲や追加費用が違うので、この差は総費用の安さを保証する数字ではありません。

PAY.JPの通常プランは3種類です。スタンダードは月額0円、ビジネスは20,000円(税込)、エンタープライズは50,000円(税込)です。固定費を払う2プランの月額差は30,000円(税込)になります。一方、カード料率はスタンダード3.3%から、ビジネス2.78%、エンタープライズのVisa/Mastercard2.59%へ下がります。月額の大小だけなら標準が安く、取引量を加えると比べる費用が変わる構成です。

PayPalの標準とアドバンストカードには国内料率3.60%と3.20%の2区分があり、差は0.40ポイントです。どちらも固定手数料を足すため、割合だけを見てStripe・Squareの3.6%より常に安いとは言えません。KOMOJUもカード3.25%とコンビニ2.75%で0.50ポイント差です。同じサービス内にも決済方法の区分があり、会社名ごとに1つの料率を置くだけでは利用条件を表しきれません。

5サービスの詳細

1KOMOJU

月額固定費0円+カード決済3.25%税区分の表記なし日本向け料金表初期・月額固定費0円で、日本向けカード3.25%、コンビニ2.75%等の決済方法別料率を適用します。公式料金確認

KOMOJUは、オンラインサイトやアプリへさまざまな支払い方法を導入する決済サービスです。初期費用と月額費用は0円で、日本向けのカード手数料は一律3.25%です。公式の料金表ではVisa、Mastercard、JCBなど各ブランドに3.25%を表示しています。カードに加えてコンビニやスマホ決済を扱うため、利用者の支払い方を増やしたいEC事業者に向いています。料率欄の税込・税抜区分は公式料金表に明記されていません。

KOMOJUは65種類を超える国内外の決済方法をAPIで導入できると公式に案内しています。日本向けの料金表ではコンビニ2.75%、PayPay3.5%からなど、決済方法ごとに料率が異なります。ホストページや画面に組み込むホストフィールドも用意しています。カードの3.25%だけを自社の全売上へ当てる料金計算はできず、実際に選ばれる支払い方法の構成が手数料の合計に関わります。

2PAY.JP

スタンダード:月額0円+カード決済3.3%税込非課税スタンダードは月額0円・カード3.3%で、上位プランは税込月額料金と低いカード料率の組合せです。公式料金確認

PAY.JPは、自社のWebサービスやアプリへオンライン決済を実装するためのサービスです。スタンダードプランは月額0円で、カード決済手数料が3.3%です。導入費用とトランザクション費用は0円と案内しています。6つのカードブランドを申請でき、Apple Payにも対応します。公式の価格注記では、プランの月額は税込、カード決済の手数料は非課税です。月額固定費と売上の手数料を別の性質の費用として読める構成です。

PAY.JPにはビジネスとエンタープライズの上位プランがあります。ビジネスは月額20,000円(税込)でカード料率2.78%です。エンタープライズは月額50,000円(税込)で、VisaとMastercardが2.59%、その他のカードブランドが2.7%です。3つのプランで使える機能は同じと公式に記載されています。売上が増えたときに定額料金を払い、決済手数料率を下げる選択ができる仕組みです。

3PayPal

支払いリンク:月額0円+国内標準3.60%+40円/件税区分の表記なし円受取支払いリンクは初期・月額0円で、国内商用標準は3.60%+円受取40円/件、海外・換算は別条件です。公式料金確認

PayPalは、自社のサイトや支払いリンクでオンラインの代金を受け取るサービスです。支払いリンクは初期費用と月額料金が0円です。日本の国内商用取引の標準手数料は3.60%に固定手数料を加え、円で受け取る場合の固定額は1件40円です。料率の税込・税抜区分は手数料表に明記されていません。1回あたりの売上が小さい商品では、割合に加わる40円の存在が取引あたりの負担に影響します。

PayPalのリンクとボタンは、コードを書かずに作成する方法を案内しています。公式は200の市場、130以上の通貨での支払いを掲げています。海外取引の受け取りは、標準の国内料率に追加0.50%です。通貨換算にも別の条件があります。国内の3.60%+40円という円受取の条件を、すべての海外顧客や通貨の決済へ同じように適用する方式ではありません。外国の購入者からの受付を増やす際は、取引区分で価格が変わります。

4Square

フリー:月額0円+オンライン決済3.6%税区分の表記なしフリーは月額0円で、オンライン決済3.6%、手入力等の非対面は3.75%など経路別に課金します。公式料金確認

Squareは、オンラインの支払い受付と店舗の決済・業務管理を提供するサービスです。フリーは月額0円で、オンラインビジネス、リンク決済、eコマースAPIなどのオンライン手数料は3.6%です。既存のWebサイトへ支払いを追加する方法と、決済リンクを作る方法を選べます。実店舗とネット販売を併用する会社が、支払い情報をSquareのアカウントで扱いたいときの候補になります。料金表のオンライン料率には税区分の明記がありません。

Squareの料金は支払いを受け付ける方法によって異なります。オンラインの3.6%に対し、カード情報の手入力や保存済みカードによる非対面処理は3.75%という表示です。対面決済の2.5%からという価格には別の適用条件があり、自社サイトのオンライン決済へそのまま当てはまりません。オンラインの受付を比較する際は、リンク決済やAPIなど実際に利用する経路の料率が基準になります。

5Stripe

月額固定費0円+カード決済3.6%税区分の表記なし標準初期費用・月額固定費0円で、標準カード決済は成功額の3.6%、通貨換算等は追加料金です。公式料金確認

Stripeは、Webサイトやアプリへオンライン決済を組み込むための決済サービスです。日本向けの標準料金は初期費用と月額固定費が0円で、カード決済が成功するごとに3.6%の手数料がかかります。月額0円という表示は、売上の決済手数料も0円になる意味ではありません。決済画面を提供するCheckoutや、コードを書かずに決済ページを作るPayment Linksなど、導入する方法を選べます。

StripeのPaymentsは、カードのほかウォレットやコンビニ決済などを扱います。標準のカード料率は3.6%です。通貨換算が必要な取引には追加2%が記載されています。コンビニ決済も3.6%ですが、最低手数料120円という条件があります。自社サイトでカードの受付を始めてから別の支払い方法へ広げる場合、同じ料率に見えても最低額や通貨の条件が変わる仕組みです。料金表のカード料率には税込・税抜の明記がありません。

よくある質問

月額0円なら決済も無料ですか?

Stripe、Square、PAY.JPスタンダード、KOMOJU、PayPalの支払いリンクには月額固定費0円の入口があります。ただし実決済には手数料がかかります。たとえばStripeは標準カード3.6%、PAY.JPスタンダードは3.3%です。固定の利用料金がないことと、売上の受け取りが無料であることは別の条件です。

自社サイトを大きく作り変えず導入できますか?

Squareは既存のWebサイトへオンライン決済を追加する方法を案内し、標準オンライン料率は3.6%です。StripeのPayment LinksやPayPalの支払いリンクも、コードを書かずに決済ページを用意する方法です。自社画面の一部として実装する場合にはAPIなどの開発作業が加わります。

PAY.JPの2.59%は月額0円で使えますか?

PAY.JPの2.59%は、月額50,000円(税込)のエンタープライズでVisa・Mastercardを扱う場合の料率です。その他のカードブランドは2.7%です。月額0円のスタンダードは3.3%です。カード手数料はいずれも非課税で、低い料率には別の月額条件があります。

PayPalの40円はいつ加算されますか?

PayPalの国内商用取引の標準料金は3.60%+固定手数料で、円で受け取る場合は1件40円です。1件ごとの固定額なので、同じ合計売上でも購入回数が多いほど固定部分の合計は増えます。アドバンストカード支払いなどは別の料率区分です。

コンビニ決済を増やした場合の費用は同じですか?

KOMOJUの日本向け料金表はコンビニ2.75%、カード3.25%です。Stripeのコンビニは3.6%、最低手数料120円です。同じサービス内でも支払い方法で料率や最低額が変わるため、カードだけの手数料を全ての受け取りへ当てはめることはできません。

本番に入れる前にテストできますか?

StripeとSquare、PayPalはSandboxを、PAY.JPはテストモードのカード資料を、KOMOJUは無料登録後のテスト環境を案内しています。いずれも開発用の仮想取引を扱う仕組みです。Stripeの標準カード3.6%など、本番決済の手数料を一定期間免除する無料試用とは条件が異なります。

まとめ

リンクや自社サイトのカード受付を固定費0円で始める会社は、StripeとSquareの標準3.6%、KOMOJU日本向け3.25%、PAY.JPスタンダード3.3%を利用範囲と一緒に比べられます。PayPal国内商用標準は3.60%+円受取40円/件です。取引量が大きい場合はPAY.JPの月額20,000円(税込)・2.78%など、固定費と料率の組合せが選択肢になります。使う画面と決済方法、通貨を特定すると、自社の売上へ適用される料金の範囲を絞れます。

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